DCF法による結果がゼロとなる割引率で、投資判断に用いられる。例えば、ある投資から最低限稼ぐ必要がある投資利回り（ハードルレート）を設定し、投資案件のIRRがハードルレートを上回っていれば投資を実効し、下回っていれば見送るという判断をおこなう。